更新日:
2022年04月02日
くらしと健康をまもるネットワーク
富山医療生協は、1962年に「安心してかかれる病院・診療所がほしい」という願いから地域の人々の力によって生まれた消費生活協同組合法にもとづく住民の自主的組織で、現在2万6000人を超える組合員の参加へと広がっています。
富山医療生協は、組合員どうしの助け合いと医療従事者の協力で、(1)よりよい医療と病院・診療所・介護施設づくり(2)組合員主人公の健康づくり運動(3)社会保障を充実させる運動、の3つの運動を進めています。
事業内容
富山協立病院（１７４床）、富山診療所、水橋診療所にて医療・健診事業をおこなうとともに、４ヵ所の在宅介護施設を中心に訪問看護、訪問介護、通所介護、居宅介護支援など幅広い地域医療・福祉活動を展開しています。
[取扱品目]
●内科・整形外科・呼吸器科・循環器科・消化器科・皮膚科・泌尿器科・肛門科・リハビリ科・耳鼻咽喉科・乳腺外科 腎・透析センター 健康支援センター 往診 訪問リハビリ デイサービスセンター 訪問看護ステーション ヘルパーステーション 看護小規模多機能型居宅介護 居宅介護支援事業所 地域包括支援センター 有料老人ホーム
企業情報
| 所在地 | 〒931-8501 富山市豊田町1丁目1-8 |
|---|---|
| TEL | 076-441-8352 |
| FAX | 076-432-8031 |
| webmaster@toyama-hcoop.com | |
| WEB | http://www.toyama-hcoop.com |
| 企業紹介（動画） | |
| 代表者名 | 理事長 松井 法生 |
| 設立年月日 | 昭和37年１2月8日 |
| 資本金 | 973,000千円 |
| 売上高 | 3,515,000千円 (令和２年度) |
| 従業員数 | 445名 （ 男性：72名 女性：373名 ） |
| 平均年齢 | 48歳 |
| 支店・営業所 | 富山協立病院、富山診療所、水橋診療所、在宅福祉総合センターひまわり、きずな、えがお、ぽぷら |
| 主要取引先 | |
| 関連会社等 |
採用情報
| 勤務地 | 富山市 | ||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 勤務時間 | 平日AM8：30～PM5：00、土曜8：30～PM0：30 遅出有、交替制有 | ||||||||
| 職種 | 医師 看護師 保健師 薬剤師 介護福祉士 看護補助者 | ||||||||
| 初任給 | 看護師 203,600円 薬剤師244,000円 介護福祉祉士169,000円 看護補助者149,700円 | ||||||||
| 諸手当 | 通勤手当、扶養手当、住宅手当 他 | ||||||||
| 賞与・昇給 | 昇給年1回 賞与年2回 | ||||||||
| 定年など | 60歳 継続雇用制度有65歳まで | ||||||||
| 休日・休暇 | 日曜・祝日／土曜日は月2回休、有給休暇、年末年始・盆、夏・冬季休暇、リフレッシュ休暇他 | ||||||||
| 休業制度 |
育児休業制度あり 介護休業制度あり |
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| 福利厚生 | 各種保険、職員共済、退職金、退職年金制度、保育園 | ||||||||
| 社内教育制度 | 新入職員研修、初級教育、中間管理者研修 | ||||||||
| 資格 | 資格取得に係る助成規定あり | ||||||||
| 新卒 採用計画 |
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| 中途 採用計画 |
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| 採用実績 | 医師、看護師、薬剤師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、臨床工学技士、臨床検査技師、診療放射線技師、管理栄養士、社会福祉士、介護福祉士 | ||||||||
| 連絡先 | 076-441-8352 | ||||||||
| 担当者 | 武田 | ||||||||
| 担当者より一言 | 富山医療生協は非営利協同の組織として、地域の人たちと力を合わせながら、明るく住みよいまちづくりをめざしています。医療・福祉の専門家としても人間としても働きがい・やりがいをみつけられると思います。 |
子育て支援情報
| 雇用環境 | ■妊娠中や出産後の女性労働者の健康確保についての情報提供や相談体制の整備 ■労働者が子どもの看護のための休暇を取得できる制度の導入 ■小学校就業前の子どもを育てる労働者が利用できる事業所内託児施設の設置及び運営 ■育児・介護休業法に基づく育児休業給付、労働基準法に基づく産前産後休業など諸制度の周知 ■育児休業期間中の代替要員の確保や休業期間中の業務の見直し ■産前産後休業後における現職又は現職相当職への復帰のための業務体制等の整備 ■父親の出産・育児のための休暇の取得の促進 |
|---|---|
| 労働条件 | ■所定外労働の削減のための措置の実施 |
| その他 | ■若年者に対するインターンシップ等の就業体験機会の提供、トライアル雇用等を通じた雇入れ又は職業訓練の実施 |
| 受賞歴 |